VR/ARオフィスを目指す 開発企業が1,400万ドル調達

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米国のスタートアップSpatialは、シリーズAラウンドで1,400万ドル(約15.2億円)の資金調達を行いました。クロスデバイスかつマルチユーザーの、VR/ARコミュニケーションを実現していきます。

CES 2020でデモ公開

Spatialは2016年設立。異なる場所にいる複数のユーザーが、デバイスを問わず同じVR/AR空間を共有できるプラットフォームを手がけています。今回の出資には複数のベンチャーキャピタルの他、Instagramの共同創設者Mike Krieger氏ら個人投資家も参加しました。Spatialの累計調達額は2,200万ドル(約24億円)に上ります。

2020年1月に開催されたCES 2020にも出展し、プラットフォームのデモ体験を提供しました。米メディアUpload VRの紹介動画では、複数のユーザーがコミュニケーションを取り、3Dオブジェクト等を扱っている様子が見られます。

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クロスデバイスや手軽なアバター作成

本ツールの特長は、異なるデバイス間(クロスデバイス)でコミュニケーションが取れる点です。対応する機器はマイクロソフトのHoloLensやMagic LeapのMagic Leap 1といったMRデバイス、そして一体型VRヘッドセットOculus Quest、タブレット端末やデスクトップPC等多岐にわたります。

Spatialによれば、可能な限り多くのデバイスへの対応を目指しているとのこと。こうして、特定のデバイスを必要とすることなく、誰もが同じ空間を共有できることが目標です。

またコミュニケーションの際、その場にいないユーザーは、アバターとして登場します。このアバターは2Dの画像から生成することが可能だといいます。

最終的な目標は、物理的な移動を伴わず、チームでの共同作業を実現すること。ZoomやSlackを超えるコラボレーションツールを目指します。

(参考)Upload VR

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